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本研究では、過去に起こった第一次・第二次石油危機と 2000 年代の原油価格高騰によって社会にもたらされた影響について、新聞記事・統計データの分析を行い調査した。
その結果、第一次・第二次石油危機と、2000 年代の原油価格高騰時とでは社会に与えた影響に違いがみられた。
第一次・第二次石油危機時においては、中東による争乱が引き金になったこともあり、石油需給の危惧から石油消費量の削減を命題とした対策がとられている。
原油価格の高騰は製品価格にも転嫁されており、第一次・第二次石油危機時ともにスタグフレーションの傾向がみられた。
一方、2000 年代においては、石油需給に対する危惧は薄く、消費量削減を推進する動きは見られなかったものの、原油価格の高騰が長期
にわたり、また製品価格にはほとんど価格転嫁されなかったため、生産者に多大な影響をもたらした。
この価格転嫁の様子は日本に特に顕著な結果であった。

2011 年 3 月 11 日、東北地方太平洋岸地震（マグニチュード 9.0）と津波が東京電力福島第 1 原子力発電所に重大な破壊を引き起こした。
原子力発電所（原発）近辺の大気、土壌、陸水、海水環境がヨウ素‐131、セシウム‐137、セシウム‐134 等の放射性物質によって著しく汚染された。
原発から放出された放射能汚染の湿性沈着と乾性沈着によって、数種の農産物と海産物が汚染されている。
震災後 10週間を過ぎた時点で、土壌中濃度が 1.48 megaBq/m2以上の汚染を示す地域の面積は約 600km2 に上る。原発から 170 km 離れたつくば市の大気中に、低濃度の放射性物質が検出された。
汚染地域から約 8 万人の人々が強制避難させられている。
放射能汚染への怖れから、多数の人々が原発の無い非汚染地域へ逃避している。
多数の乳幼児、児童、母親が高い放射性汚染物質の地域に住んでいるため、生活環境から沈着した放射性物質の除染に取り組む必要がある。

2000年代後半の原油高騰を背景に、また循環型社会構築に向けて、自動車の燃料としてバイオ燃料を使用することが注目されている。
この流れの一環として、廃食油をリサイクルすることによりBDFを取り出し、自動車燃料として使用する取り組みが自治体等で行われている。
本研究では、このBDFのエネルギー収支分析を行い、それぞれ4.9、5.7という結果を得、他のバイオ燃料と比較した結果、有効なエネルギー源であることがわかった。
また、この研究の家庭でBDFの生成にどれだけのエネルギー投入が必要であるかが明らかとなり、これを元にBDFのさらなる効率的利用への提言を行った。

新エネルギーには、太陽光発電、太陽熱発電、雪氷熱発電、バイオマス、地熱発電、風力発電、マイクロ水力発電などがあり、エネルギー現の多角化が図られている。
しかし、新エネルギーは大半が太陽や風力などの自然エネルギーであり、これらはエネルギー密度が低いため、石油に替わるエネルギー源に成り得ないという考え方も存在する。
そこで、新エネルギーの”質”について分析を行い、既存のエネルギーとの定量的な比較を行うことで、新エネルギーの代替可能性について検討する必要がある。
エネルギーの”質”を評価するための科学的アプローチとして、エネルギー収支分析がある。エネルギー終始分析とはEPR（Energy Profit Raito:エネルギー収支比）を求め、その値をもってエネルギーの”質”を評価していく分析方法である。
最近注目されている新エネルギーの１つにマイクロ水力発電があるが、エネルギー収支分析はまだ行われていない。
そこで実際に稼働しているマイクロ水力発電を視察・調査し、エネルギー収支分析を行った。
その結果、発電が十分にできるほどの水量や落差の確保が容易である地点におけるマイクロ水力発電はEPRが高く、エネルギーの”質”の観点では有望な発電システムであると結論付けた。
ただし、蓄電池を導入するとEPRが低下してしまうため、例えば夜間発生するエネルギーは蓄電池に蓄えるより捨てたほうが効率的であると解釈できる。
また、今回の評価対策は商業的に操業していない場合であることも、評価結果を解釈する場合に注意を要する。

石油生産の状況を見ると、石油ピークは到来しつつあると考えられる。
欧米や中国は石油生産の豊富な経験から石油ピークを実感し、石油ピーク後の世界を想定して国家政策、企業経営を進めている。
しかし、日本は石油生産の経験に乏しく、石油ピークを意識した制作、企業経営となっていない。
米国は、広大な土地を使って、不毛の地からエネルギーを生産し、既存産業から新産業へ転換を試み、世界の覇権を維持しようとしている。
欧州は、多様な国家群の特徴を生かして、相互補完体制を築き、エネルギーの相互依存、基礎科学における知財と施設を共有化し、新たな国際競走に勝ち抜く社会に変貌しようとしている。
中国は、国内の巨大市場をベースにエネルギー・資源の余裕がある間に新しい中国を作り、石油ピーク後は原子力発電を行い、資源を持つもの作り国家として世界に君臨しようとしている。
一方、日本の政府は国際の場での主導権を獲得することに主眼を置き、マスコミは商業主義に陥りメジャーな見解だけで多様な見解を提示せず、学者・研究者はハイテクでエネルギー問題を解決できると思い、政策立案者は石油ピークの恐ろしさを理解していない。
自然エネルギーの開発や省エネルギーという科学政策は一見どの国も同じように見えるが、欧米や中国が目指すゴールは、石油ピーク後の社会づくりである。
石油ピークの影響の大きさと、それに対する対策の手薄さを考えると、日本は崩壊する可能性すらある。

エネルギーが文明を支える。
Net Energyなしには文明は損しないからで、その評価はEPRが分かり易い。
今の石油文明は安く豊かな石油なしに存在しないが、その基が減耗しつつある、それが石油ピークという。
だがなんとかなると思う日本、石油後の未来戦略がないが、これはあたかも太平洋戦争当時、神風が吹くとまさに神頼みした日本を彷彿する。
民族の性向、本質は変わらないようである。
また失敗しないためが本論である。
先ず「地球は有限、資源は室が全て」を理解する、2005年ころから原油の生産は頭打ちである、
その後起伏はあるが基本的にプラトーである。変動は経済とリンクするからだが、これがピークの姿と考えるが、いずれ急峻な下り坂に向かうとみられる。
期待の新地域、大水深など話題は多いが、「質」はとみに劣化している。
メキシコ湾の事件などは典型、石油ピークの証左なのである。
これも資源の質の問題、技術でなんとかなる、と言うことではない。
技術とは、自然の恵み利用の仕方である、資源を創るものではない。
本論は、石油ピーク、エネルギー源の質を説明し、脱石油文明に備える「日本のプラン　B」10項目を論ずるものである。
大陸でない日本だが、世界6位の海岸線長をもつ。
日本の地勢を理解し自然との共存する、が戦略の要である。
地域分散がその要諦である。
この至高は島国のアジア諸国の参考となると思われる。
戦略の基本は、経済成長を正義と思わないことである。浪費しない、もったいないで、心の豊かさを求める、GDPよりGDHと、低エネルギー社会を目指すことである。

本稿では、まず起源の観点からLCA（ライフサイクルアセスメント）とEPR（エネルギー収支比）の違いについて比較し、EPRは生物存続に係る最も素朴な点に着目している点が重要であることを述べる。
続いて、EPRを用いた社会シミュレーションにより、米国のエネルギー事情を予測した例を紹介し、EPRが単なるエネルギー指標ではなく、社会とエネルギーの関係を包括的に把握できる側面を有している点について述べる。
来るべき低エネルギー社会は、自由裁量エネルギーの減少を意味し、そのメカニズムとしてエネルギー高騰に伴う物価高騰と需要減退に伴う景気後退（すなわちスタグフレーション）を指摘する。
さらに、1970年代に起こった２回の石油ショック時における日米両国の経済的反応についても統計データを用いた比較考察を行う。
最後に、エネルギー輸入国でのEPRの考え方へ概念的に拡張することにより、日本における特有な問題を指摘する。

本稿は、EPR（Energy Profit Ratio:エネルギー収支比）の定義を再検討することで、その意義を明確化することによりEPRの適切な適用を促すことを目的としている。
人間の行為を「余剰エネルギーを生産する行為」とに便宜的に分けると、EPRの本来的な適用範囲は前者である。
従って、人工物の製造や利用については、「余剰エネルギーを消費する行為」に分類され、このような場合は、EPRではなく熱効率などの効率指標を用いるべきであろう。
また、EPRの社会的な重要性として、EPR低下が高インフレ率と景気後退（スタグフレーション）をもたらし、我々の社会に深刻な影響を与えうることを示した。

有限な地球の資源を安価に利用できる限界に近づいている。
特に石油資源がそうである。
安価な石油で成り立っている現在の高エネルギー消費社会を低エネルギー社会に早急に構築しなおさなければならない。

ここでは、国内石油消費の約３５％を占める運輸部門において、石油消費量と石油依存度を低減する可能性について考察する。対象とする時間枠は２０３０年とした。
産業部門において具体的な石油消費低減策を検討するためには、先ず将来の絵Ｓ基油供給をおおよその精度でもよいから予測することが必要になる。
そこで、入手可能な情報に基づき短中期の供給予測を試みた。
その結果、２−３年後に石油供給不足が発生し、２０２０年頃には石油生産ピークが発生する可能性が高いと判断された。
２０３０年には、世界の石油と石油相当の液体燃料は現在の2/3程度に減少すると予測された。
上記の石油供予測に基づき、運輸部門の石油消費低減策を検討した。
石油に替わる得る適切な液体燃料候補は現時点で存在しないので、運輸部門で今までに広く用いられてきた駆動源としての新しい組み合わせに変更して行かねばならないことになる。
すなわち、ハイブリッド、プラグインハイブリッド、蓄電池電気自動車などの「電気駆動自動車」である。
しかし、液体燃料を完全に電気に置き換えるには、キマの蓄電池の数十倍の能力を持つ高性能蓄電池が必要であり、その開発のためにはまだ相当な年月がかかると言われている。
したがって、当分の間は、蓄電池の性能不足を補うために、この新しい駆動源を新しい交通システムと組み合わせることが必要になろう。
この新駆動源と新交通システムの組み合わせは２０３０年頃には、努力すれば実現化する可能性はある。しかしながら、数年先に発生すると予測されている石油供給不足には間に合わない。そこで、短期的に燃料消費を低減できる手法をいくつか提案する。
これらの短気、長期対策を併用することと、原子力発電の増強により、目標とする石油消費量を低減する可能性はあるが、官産民の強い意志と連携、努力が必要である。

先進工業国は、エネルギーの総消費量の１３〜１８％を食料生産と消費に向けている。
このエネルギー消費の主な要素は機械類、燃料、化学製品（化学肥料や農薬）、輸送、食品加工、包装、販売と厨房関係などである。
これらの国々では、食料１カロリーを口に入れるために１０カロリー程度の化石資源を消費している。
「石油ピーク」という言葉で象徴される今後の化石資源の入手困難な事態は、世界の人口の食料供給に対する大きな脅威である。
この文章の最後で、その脅威への対策を提案する。