エネルギーの科学研究会・GDH研究会合同シンポジウム
日時:2011年5月17日 14:20-16:50
場所:東京大学本郷キャンパス山上会館201、202号室
http://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/cam01_00_02_j.html
参加費:無料
趣旨:
2011年3月11日午後発生した東日本地震は、津波を伴い、東北地方に甚大な被害をもたらした。
特に福島第1原発は、津波により、原子炉を冷却するシステムが故障し、放射能漏れとなる大事故となった。
今回の東日本地震により、原発、火力発電所が停止し、1500万キロワット以上の電力供給が止まり、東北、関東地方の電力容量不足が発生した。
停止した原発の復旧には年単位の時間がかかる。また火力発電が全て再開されるにも相当な時間を要するであろう。当分電力容量不足が続くことになる。
火力発電の燃料は石油、天然ガス、石炭の化石資源であり、石油はすでに生産ピークを迎えている。つまり、地震によって電力供給量が減少したが、原発普及の目処が立たず、石油火力も長期的には期待できないので、今後電力容量が増え、元の状態に戻ることは期待できない。
ここで明らかなことは、今後の我々の課題は「石油、原発に頼らない低エネルギー社会を作ること」、である。
このシンポジウムでは、「石油、原発に頼らない低エネルギー社会」とは何かを議論し、低エネルギー社会へのロードマップ作りのためのモデル作りを行う。
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