エネルギーの将来を見据えて開発された“トレファクション装置”（半炭化処理装置）を紹介いたします。
（株）バイオ笠間のパンフレット参考茨城県笠間市のある技術者達が集まって開発したこの装置の背景にあるものは、
「化石資源エネルギーが生産の主役の時代は終わった。
ＣＯ２削減温暖化抑制を含め再生可能エネルギーの時代を迎えた。風力・太陽、そしてバイオ」であります。
この革新的・独創的な装置は、当初競走馬厩舎の糞を含む敷き藁の処理を考案したものです。
さらに、山間部の間伐材や剪定残材、雑草の処理など広範囲に適用することが出来ます。
このバイオマス原料は、切り取って収穫しても再生してくるので、正に再生可能エネルギーといえます。

2014 年、私はカンボジアを含めた ASEAN における鉱物資源データの収集と編集をするために、プノンペンを訪れた。
そこでソタム氏とほぼ 20 年ぶりに再会した。彼は我々の案内役を務めてくれることになったのである。
私はその時初めてソタム氏の笑顔を見た。彼と会ってから何日が過ぎると、忘れ去りたいはずの悲惨な過去も私に話してくれた。
この 20 年で彼は過去の悲劇を克服し、冗談を言う陽気な人へと変わったのであった。平和と繁栄が彼をそうさせたのだと思う。

カンボジア西部、タイ国境に近い地域はかつてプノンペンから逃れてきたポル・ポト率いるクメール・ルージュが占拠していたところであった。
そこには多数の地雷が埋められており、今でも現 地住民が地雷を踏んで爆発するという悲惨な事故が起きている。
日本人はこの地域を危険地域というレッテルを貼り、ほとんど立ち入らない。
僅かに地雷除去のプロジェクトを起こし、技術協力を している程度である。
しかしクメール・ルージュが去った後、この地域は平和が戻り、タイ、中国、韓国などが経済協力を行い、発展を続けている。
日本人はこの事実をほとんど知らない。
この報文の目的は、日本人にクメール・ルージュ支配終焉後に起こったこの地域の実態を報告することである。

いま、世界の経済成長のためのエネルギー源の主体を占めている有限の化石燃料の枯渇が言われているときに、その代替となるのが再生可能エネルギー（再エネ）である。
化石燃料が使われる前から用いられていた再エネの水力やバイオマスが、今でも一定の比率で用いられている。
これらのエネルギー生産のコストが、化石燃料のそれと対等だからである。
しかし、この在来型の再エネには、導入可能量に限界がある。
そこで出てきたのが、水力やバイオマス以外の再エネとしての新エネルギー（新エネ）である。

であれば、この新エネの利用は、化石燃料よりも安価に利用できるようになってからでもよいはずである。それが、いま、そうなっていないのは、1990年代以降、地球温暖化対策としての温室効果ガス（その主体がCO2で、以下CO2と略記）の排出削減が世界中の大きな関心事になって、メデイアも、政治家も、一般の人も、殆どの人が、今すぐ新エネを大幅に導入して、CO2排出削減しないと地球が大変なことになると思い込まされているからである。

パプアニューギニアの中国名の船を見て思ったこと
パプアニューギニアのラバウルに停泊していた中国名のマグロ漁船を見て、日本の漁業とは魚を獲る ことではなく、水産加工業になってしまったのだということを悟った(オピニオン「マグロはどこから 来るのか」投稿者:大木優利・大久保泰邦)。この意味は、私たちが食べる魚に支払うお金の一部は外国 人の手に渡るということである。

日本人は3K(きつい、きたない、きけん)を嫌い、お金で解決しようという姿勢がある。そこで3Kの 仕事は外国人に任せてしまい、その分お金を支払えばよいということになる。しかしお金では買えなく なるという危険性もある。マグロも漁獲規制が強くなれば、お金をいくら積んでも食べられなくなるの である。自分で獲って、それを食べるという基本的なことを忘れてはならないのである。

スイスは永世中立国であり、その意味するところは、どのような状況においても他国からの支援は受 けないという立場をとることである。そのため周辺国の安い農産物は買わず、高い自国産を買うのであ る。日本人には信じられないであろうが、これが永世中立国における国家安全保障の考え方なのである。

一方中国人はバイタリティーで生き抜いていると感じる。3Kを厭わず仕事をする。そんな中国人が最 近打ち出した一帯一路構想、これもバイタリティーを感じるが、成功するのであろうか。

原発代替の石炭火力発電所の新設計画に「待った」がかかった

3.11原発事故の直後から、私は、“石炭火力発電を当面利用すれば、経済的な負担のない原発代替は可能だ”と訴えてきた（文献1 - 1 ）。
この主張が認められるようになったわけではないと思うが、2012年の夏頃から、再稼働ができなくなった原発に代わって、石炭火力発電が見直されるようになって、電力会社をはじめ、エネルギー供給事業者が、ビジネスとしての石炭火力発電所の新設計画を次々と発表しており、経済産業省（経産省）がこれを支援している。
これに対して、この石炭火力発電所の新設計画は、同じ経産省が中心になって作成された、今年（2015年）の暮れに開かれるCOP 21（第21回国連気候変動枠組条約締結国会議）に向けてのCO2（CO2 が主体の温室効果ガス）排出量の26 % 削減案に支障をきたすとして、環境大臣が、石炭火力に「待った」をかける意見書を提出した（朝日新聞2015/6/13）。
この朝日新聞の記事から再録した表1 - 1に示すように、“経済界で進められている石炭火力発電所の新設が計画通り進められると、政府が6月2 日（2015年）に了承した2030 年度の2013年度比（2030 /2013年比）でCO2を26 % 削減するとの目標が達成できなくなる。”とするのが、今回の環境大臣の懸念である。

日本はすでに２度の石油危機に見舞われた。一度目は、太平洋戦争時である。
二度目は、 1970 年代の 2 波にわたるオイルショックである。太平洋戦争は石油を持たざる国日本が、 石油文明の頂点に立つ米国に挑んだ戦争である。
目的は文明の生き血、石油の獲得の一点に尽きる。
戦争の結果は、最初から決まっていたが、それには明確な理由がある。
第二の石油危機も、石油文明のエネルギー基盤を保持できない日本、カネで石油を買うしかない日本が 受けた打撃は、他の国に例を見ない。現在、石油ピークの最中で、第 3 回の石油危機が早晩 起こるであろう。
石油文明の終焉期であり、石油に変わる文明のエネルギー基盤の構築しか 道はない。
過去の 2 回の石油危機の歴史から学び、エネルギー基盤の平和的移行を図るべ きと考える。