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フォーラム

    再生可能エネルギー活用実践フォーラム

    石油、天然ガス、石炭といった化石燃料に大きく頼っている日本において、再生可能エネルギーの活用はエネルギーの多様化、安全保障、さらには分散型社会に繋がります。

    再生可能エネルギーは自治体を中心に活発に開発されています。しかし開発可能量、エネルギー収支比、コストペイバックタイム、環境への影響などさまざまな要素を考える必要があり、簡単ではありません。

    そこでこのサイトでは、自治体などで開発が進んでいる再生可能エネルギーの成功例をご紹介します。

    さまざまな経験や知識について勉強できると思います。是非ご覧ください。

    また実践についての投稿も歓迎しますので、大久保(Okubo-Yasukuni@jspacesystems.or.jp)までご連絡下さい。

    山梨県における小水力発電モデル事業など
    山梨県企業局 電気課 研究開発担当 主査 坂本正樹
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    東近江市の循環・低炭素・自然共生が統合された持続可能な地域づくり
    滋賀県東近江市市民環境部 森と水政策課 山口 美知子
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    第三回「自然との共生社会」 フォーラム開催概要

    テーマ
    文明の起こす災害から学び、自然との共生社会への道を探る

    趣 旨
    地球物理学者寺田寅彦は、著書『天災と国防』の中で、「文明が進めば進むほど天然の暴威による災害がその激烈の度を増す」と指摘しています。
    災害の中に公害も含めて解釈すると、経済成長のみ追求している日本文明に対する現在も生きた警告であります。
    一方、ことわざ「備えあれば憂いなし」は、「自然の恵みを生かし、そして自然の脅威から地域を守る、古来からの日本人の知恵」を語っています。
    今回のフォーラムでは、このような視点で、プログラムを構成しました。

    日時:2014年4月8日(火曜日)13時00分~17時00分
    場所:東京大学 山上会館 201・202室
    会場地図:http://www.sanjo.nc.u-tokyo.ac.jp/sanjo/contact

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    ようこそ 自然との共生社会フォーラムWebへ

    趣 旨
    2012年IEA 報告では、2015年にEPRの高い在来型石油生産がピークプラトーから減退へ移行すると示唆しています。
    石油と資源の更なる高騰の怖れに気付かないアベ ノミクスの強引な成長政策によって国民生活と経済、財政、そして社会の構造的矛盾が深刻になってきています。
    ポスト文明の平和的移行のために、「自然との 共生社会」つくりの実践を広げる交流の場がフォーラムの趣旨です。2か月に1回の割合で開催します。

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    第2回フォーラム(2010年9月22日)

    第2回低エネルギー産業経営フォーラムの案内

    NPO法人石油ピークを啓蒙し脱浪費社会をめざすもったいない学会
    低エネルギー社会ワーキンググループ代表 大久保泰邦

    石油生産は2005年頃からプラトー状態にある。
    世界経済はそれとともに悪化が進んでいる。石油生産の落ち込み、つまり石油ピークはすでに到来していると考えられる。
    石油ピークは石油文明ピークである。その意味するところは何か、日本人はその本当の怖さを知らない。
    発足会に続く今回の第2回では話題提供と質疑応答を予定している。
    話題提供では、石油ピークの真の理解を目指し、参加者に石油ピークの怖さを感じていただき、さらにエネルギーの質を科学的に理解していただく。
    その後十分な時間をとって質疑応答を行い、企業において石油ピークが来ると何が困るか、などについて考える。
    石油ピークを乗り切るには、今までにないアイデアが必要であるが、まずその前に石油ピークを十分に理解することである。今回の話題提供と質疑応答ではこれを目指します。

    日時:2010年9月22日(水)13:30 – 17:30
    場所:東京大学山上会館 大会議室
    http://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/cam01_00_02_j.html

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    フォーラム発足会(2010年7月15日)

    低エネルギー産業経営フォーラム発足会の案内

    NPO法人もったいない学会
    低エネルギー社会ワーキンググループ代表 大久保泰邦

    石油生産は2005年頃からプラトー状態にある。
    世界経済はそれとともに悪化が進んでいる。石油生産の落ち込み、つまり石油ピークはすでに到来していると考えられる。
    欧米や中国は石油生産の豊富な経験から石油ピークを実感し、石油ピーク後の世界を想定して国家政策、企業経営を進めている。
    しかし日本は石油生産の経験に乏しいことから石油ピークを意識した政策、企業経営となっていない。石油ピークの影響の大きさと、それに対する対策の手薄さを考えると、日本は崩壊する可能性すらある。
    このフォーラムでは、企業の方々に石油ピークの実態を実感していただき、今後の企業経営に役立てていただくことを目指します。
    今回は当フォーラムのお披露目の会合を以下の通り開催しますので、ご参加下さい。

    日時:2010年7月15日(木)14:00 – 17:00
    場所:産総研秋葉原事業所大会議室(2)(11002室)
    秋葉原ダイビル11階
    http://www.aist.go.jp/aist_j/guidemap/tokyo/tokyo_map_main.html

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